先日在ハガッニャ日本国総領事館が発表した「６月１９日以降のグアム入島後の新たな隔離措置」をご紹介しましたが、同領事館から第2報が発表されました。

在ハガッニャ日本国総領事館が６月１９日以降のグアム入島後の新たな隔離措置についてわかりやすく発表しています。

サッカー男子グアム代表チーム「マタオ」は、蘇州オリンピックセンタースタジアムで3万人近いファンの前で行われたFIFAワールドカップカタール2022/AFCアジアカップ中国2023アジア予選のグループAラウンド2で中国に7-0で敗れました。

在ハガッニャ日本国総領事館は先日発表した「５月１５日以降のグアム入島後の新たな隔離措置」の第2報を発表しました。

コロナ感染拡大が続き、グアム観光業の再開も全く見通しが立ちません。

JAL日本航空はプレスリリース「新型コロナウイルス感染症の影響に伴う国際線の対応について(Rev.28)」を発表しました。

5月に入りグアムではこの3日間で2件の新型コロナウイルス関連の死亡が確認されました。

ゴールデンウイークに入りましたが、海外旅行どころか、日本では国内旅行も自粛ムードで、京都などの観光地も人影まばらなようです。

日本では新型コロナウイルス対策の「まん延防止等重点措置」の対象に首都圏３県と愛知県が追加されるなど、コロナ終息に向けて先行き不透明な状況が続いていますが、グアムでも感染拡大は依然続いています。

グアムの地元紙がグアムの失業率について、先日興味深い記事を掲載していましたので、以下に概訳して紹介します。

グアム島内ではワクチン接種でようやく新型コロナウイルスの感染拡大は減ってきたものの、全くなくなった訳ではなく、日々増え続けています。今後は変種や新種についての危機感もあります。

合同情報センターが発行した最新の報告によると、新型コロナウイルスに関連するすべての症例について見直しをした後、グアムのコロナ関連の死亡数はさらに2人を含むよう調整されました。

日本航空は4月1日付プレスリリース「新型コロナウイルス感染症の影響に伴う国際線の対応について(Rev.27)」において、新型コロナウイルス感染症の影響拡大に伴う環境変化への対応として、2021年6月の路線便数計画などについて発表しました。

グアム代表チームのヘッドコーチ、カール・ドッド氏は、FIFAワールドカップカタール大会2022とAFCアジアカップ中国大会2023のアジア予選ラウンド2試合に先立ち、予備の32人の名簿を発表しました。

コロナ禍においても、グアム在住の在留邦人が日本に戻ったり、諸事情により日本からグアムに行かなくてはならない人もいます。3月5日に「日本における水際対策の新たな強化措置」が発表されていますので、これから予定のある人は注意が必要です。

共同情報センターによる報告によると、グアムの新型コロナウイルス関連の死亡者は133人になりました。これまで131人と発表されてきましたが、専門家によるこれまでの死亡例の見直しにより、政府は死亡者数を調整しました。

土曜日に合同情報センターが発行した定例報告によると、グアムで新たに確認された131人目の新型コロナウイルス関連の死亡者は36歳の女性であることがわかりました。

ワクチン接種開始から約2ヶ月、グアムでは感染拡大の状況が少し落ち着いてきました。

日本航空のグアム線は4月15日までの運休が決まっていましたが、さらに5月31日まで継続されることが同社のプレスリリースで発表されました。

グアムの主要産業は観光業です。 コロナ以前は、島を訪れる観光客とローカルが調和しながら生活してきました。

主要産業の観光が再開できないと、グアム経済は厳しい状況が続きます。

グアムにはたくさんの中華系の人々が生活しています。例年「チャイニーズニューイヤー」と呼ばれる旧正月は、島内各地で獅子舞（ライオンダンス）などが披露されますが、今年は新型コロナウイルス感染拡大の影響でありません。

共同情報センターは、グアムで130人目の新型コロナウイルス関連の死亡者があったことを発表しました。

日本航空は1月28日付でプレスリリース「新型コロナウイルス感染症の影響に伴う国際線の対応について(Rev.25)」を発表しました。

共同情報センターは50歳の男性がグアムで129番目の新型コロナウイルス関連の死亡者となったことを発表しました。

日本も非常事態宣言は出されるなど厳しい状況にありますが、グアムも感染拡大はなかなか収まりません。

昨日のグアムの地元紙パシフィックデイリーニュースに、グアム大学の研究チームによる2020年の経済レポートについての興味深い記事が掲載されていました。その中の一部を概訳してご紹介します。

ここ数年グアムサッカーは目覚しい発展を遂げています。

コロナ禍でのホリデーシーズンですが、今年も島内各地で支援活動が活発に行われています。

JAL 日本航空は新型コロナウイルス感染症の影響拡大に伴う環境変化への対応として、2021年2月1日～2021年4月15日における国際線の路線便数計画を決定しました。